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酒井 利啓; 松岡 稔幸
JAEA-Research 2015-004, 109 Pages, 2015/06
JAEA-Research-2015-004.pdf:141.42MB
JAEA-Research-2015-004-appendix(CD-ROM).zip:128.66MB
幌延深地層研究計画において、地質図に関しては舟木ほか(2005a)がそれまでの文献データの詳細検討を行い、20万分の1地質図幅をベースに幌延町域の地質図を作成するとともに検討に使用した地表踏査結果をデータベース化した。2007年には幌延深地層研究計画のうち第1段階の成果として深地層研究所設置地区周辺におけるデータのうち特に大曲断層に関する知見を取り込んで地質図を更新した。一方、幌延町周辺は資源探査(石油、天然ガス、石炭等)を目的とした既存の地質調査データが豊富にあり、文献として公表されている。このため今回、舟木ほか(2005a)が作成した地表踏査データベースに幌延町周辺で公表されている文献のデータを加えて地表踏査データベースの更新を行うとともに、この情報と酒井ほか(2014)による地形データをもとに幌延町周辺の数値地質図を作成し、GISデータとしてまとめた。本報告書の成果は、幌延深地層研究計画における地質環境のモデル化・解析やその長期変遷の解析・評価に反映させることで、それらの精度の向上に役立つと期待できる。
向山 栄*; 猪股 隆行*; 槇田 祐子*
PNC TJ7362 96-001, 74 Pages, 1996/03
火山活動による地質環境の長期安定性への影響を評価するためには、火山活動域の時間的な変化を把握することが重要である。平成6年度には、日本列島における火山活動の特性を把握するための一環として、第四紀以降の火山活動の場、活動様式、活動年代に関する情報を収集した。本年度は、昨年度に引き続き文献調査を継続するとともに、活動年代に関する情報の蓄積を図るため、データが不足している東北日本の第四紀火山を対象に現地調査を実施し、カリウム-アルゴン年代測定を行なうための分析を行った。また、第四紀火山に関する情報の収集・整理し、地質環境の長期的な安定性を把握するために火山の専門家からなる「第四紀火山カタログワーキング」を設置し、第四紀火山のデータベースの作成を開始した。今年度のデータベースの作成方針は、取り敢えず国内の全ての第四紀火山を抽出して総数を把握するとともに、データベースのフォーマットを確定させて、データベースの基礎を作ることに主眼を置いた。そのため、データベース項目の内容にはまだ不十分なものが見られるが、それについては次年度以降に順次、充実させていく予定である。
日浦 祐樹; 川村 淳; 梅田 浩司*; 丹羽 正和
no journal, ,
火山・火成活動に関する技術的課題の一つとして、マグマの影響範囲を把握するための技術の高度化が挙げられ、特に岩脈の発達が第四紀火山の中心から半径15km以上に及ぶ場合の調査事例を蓄積していくことが重要であるが、現存の火山体下に伏在している火道やそこから派生している岩脈の分布を把握することは現実的に困難である。そのため本検討では、数値標高モデルなどの地形データなどに基づいて第四紀火山体下に分布する岩脈の分布範囲を推定する手法開発を目的とした。本研究では、成層火山,カルデラなど火山の様式に応じた6つの火山を対象に、数値地図とGISソフトウェアを用いて火山体底面の形状,面積,重心などの地形パラメータを計測し、放射状岩脈の三次元的な分布範囲のモデル化を検討した。その結果、標高毎の重心位置の変遷は、火山体が形成される過程での活動の中心(火道)の変遷をある程度示唆しており、中央火口のみならず側火山などの活動も抽出可能であることがわかった。このことは、活動履歴が詳らかになっていない火山でも火道の変遷や安定性について、本手法を適用することによりある程度定量的な評価の可能性を示唆するものと考えられる。
西山 成哲*; 川村 淳; 梅田 浩司*; 後藤 翠; 丹羽 正和
no journal, ,
高レベル放射性廃棄物の地層処分のサイト選定において、火山・火成活動の活動影響領域を把握しておくことは重要である。火山体の内部には、ほぼ垂直に伸びて山頂火口に繋がる火道とそこから派生する放射状岩脈が存在する。しかし、現存する火山体下に伏在している火道や放射状岩脈の分布を把握することは困難である。著者らは、山体の裾野の広がりが実際の岩脈の分布範囲を反映していると想定し、GISソフトウェアを用いた山体の地形解析により火道および放射状岩脈の三次元的な分布範囲をモデル化する手法の開発を行っている。本検討では、活動履歴が詳らかになっていない火山等も含めた地形解析の手法を提案し、各火山での地形解析を実施し、岩脈の分布範囲のモデル化を図った。その結果、本検討で用いた解析手法により、火山の活動で形成された地形の特徴を、エキスパートジャッジを含めずに捉えることが可能となった。このことは、本検討による解析結果と地質との比較検討を可能にするものであり、有益な情報となると考えられる。また、本検討により得られた重心の分布傾向は、噴火当時の広域応力場と整合的な結果を示しており、解析結果の妥当性を示すものである。
川村 淳; 西山 成哲; 丹羽 正和; 梅田 浩司*
no journal, ,
標記の取組みとして、「数値標高モデルの地形データなどに基づいて第四紀火山体下に分布する岩脈の分布範囲を推定する手法の検討」及び「国内の岩脈に関する既往の地質図幅からの収集・整理(データベース化)」を実施し、火山体周辺の地殻応力,活動年代,マグマ噴出率などと、岩脈の分布範囲や発達過程との関連性についての検討を実施した。これらの検討のうち前者は将来の火山・火成活動に伴うマグマの水平移動(岩脈の水平方向への発達)の影響が及ぶ蓋然性の高い方向や範囲を評価する上での基礎情報としての活用が期待される。後者は岩脈の発達が火山の中心から半径15km(科学的特性マップ(経済産業省資源エネルギー庁, 2017)における第四紀火山に対する好ましくない範囲の基準とされている距離)を超える場合の国内外の過去の事例を把握する上で重要な知見となる。本発表では、それらの内容について報告する。